ヨーロッパ人の1/3が死んだ「黒死病」、歴史の教訓2020年05月07日 10:59

労働力不足で社会が崩壊、急拡散の背景に当時の「教え」

 「あたらしい生活様式」というものが求められている。要するに今までの「多生産多消費」はもう通じなくなったということなのだが、一朝一夕に意識が変えられるだろうか。
 
 ペストのパンデミックはこれからの社会を予見させる。

  西暦1347年のある日、地中海の港に停泊した大型帆船から、歴史上最も危険な疫病の1つが解き放たれた。「黒死病」だ。

 積荷や乗客に紛れて上陸したネズミたちには、病原菌をもつノミが付いていた。同じことがヨーロッパじゅうの港で繰り返された結果、1347年から1351年にかけてヨーロッパを襲った黒死病のパンデミックは史上最悪の規模となり、ヨーロッパの人口の3分の1が命を落としたとされる。

 黒死病の正体がアジアとヨーロッパで周期的に流行する腺ペストだったことに、ほとんどの歴史学者が同意している。腺ペストはペスト菌が引き起こす疾患で、6世紀にビザンチン帝国(東ローマ帝国)で大流行して2500万人の命を奪った「ユスティニアヌスの疫病」も同じものだった。

 1894年に日本の北里柴三郎とフランスのアレクサンドル・イェルサンという2人の細菌学者が同時期にペスト菌を発見した。

 のちにエルシニア・ペスティスと命名されたこの細菌は、ネズミなどの小型げっ歯類に寄生するノミによって媒介される。ノミの体内で増殖したペスト菌は、ノミが噛みついた際に相手の体内に送り込まれる。通常、ペスト菌はノミとげっ歯類の間を行き来するだけだが、一定の条件下では、ノミの宿主であるげっ歯類を皆殺しにしてしまい、ノミは別の宿主を探さざるをえなくなる。それが人間だ。ペストは動物から人間に伝染する動物由来感染症(ズーノーシス)なのである。

 ペスト菌が人々の家庭に忍び込むと、16〜23日後になってようやく最初の症状が出る。症状が出て3〜5日後には患者は死亡する。コミュニティーが危険に気づくのはさらに1週間後で、その頃にはもう手遅れだ。ペスト菌は患者のリンパ節に移行し、腫れ上がらせる。患者は嘔吐し、頭痛に苦しみ、高熱によりガタガタと震え、せん妄状態になる。

 リンパ節が腫れ上がるペストは「腺ペスト」と呼ばれる。しかし、これはペストの3つの病型のなかの最も一般的なものにすぎない。第2の病型である敗血症性ペストはペスト菌が血液中に入ったもので、皮膚の下に黒い斑点が現れ、おそらく「黒死病(Black Death)」という名前の由来となった。肺ペストでは呼吸器系がおかされ、患者は激しく咳き込むので、飛沫感染しやすい。中世には敗血症性ペストと肺ペストの致死率は100%だったと言われる。

 黒死病がこれほど速く、広大な領域に広まったのはなぜか、歴史学者も科学者も不思議に思っていた。「これだけ速く広まったのは飛沫感染したからであり、主な病型は腺ペストではなく肺ペストだった」と主張する研究者もいる。しかし、肺ペストはむしろゆっくり広がる。患者はすぐ死に至り、多くの人に広めるほど生きられないからだ。

 大半の証拠は、黒死病の主な病型は腺ペストであること、ノミだらけのネズミや旅人が船に乗ることで遠くまで広めたことを示している。海上貿易が拡大していったこの時代、食料や日用品は、国から国へと、どんどん長い距離を運ばれるようになっていた。これらと一緒に、ネズミや細菌も1日に38kmのペースで広まっていった。

 黒死病の犠牲者は膨大な数に上ったと推定されているが、具体的な数字については論争がある。パンデミック前のヨーロッパの人口は約7500万人だったが、1347年から1351年までの間に激減して5000万人になったと見積もられている。死亡率はもっと高かったと見る研究者もいる。

 人口が激減したのは、黒死病に罹患した人々が死亡しただけでなく、畑や家畜や家族の世話をする人がいなくなり、広い範囲で社会が崩壊したからである。中世のパンデミックが終わったあとも小規模な流行は続き、ヨーロッパの人口はなかなか回復しなかった。人口増加が軌道にのってきたのは16世紀頃である。

 大災害の影響は生活のあらゆる領域に及んだ。パンデミック後の数十年間は労働力不足により賃金が高騰した。かつての肥沃な農地の多くが牧場になり、村が丸ごと打ち捨てられることもあった。英国だけで1000近い村が消えた。地方から都市に向かって大規模な移住が起きたため、都市は比較的速やかに回復し、商業は活気を取り戻した。田舎に残った農民は遊休地を手に入れ、土地を持つ農民の権力が増し、農村経済が活性化した。

 実際、歴史学者たちは、黒死病から新しい機会や創造性や富が生まれ、そこからルネサンスの芸術や文化や概念が開花し、近代ヨーロッパが始まったと主張している。

 いま新たな脅威が起きようとしている。
 それはおそらく食糧危機だろう。
 農業は多くの人手で成り立っているが、日本はその成果たる農産物を国民の食糧の6割以上外国からに頼っている。
 まずこれは工業生産品の輸出の代償としての政策結果らしいが、世界が順調ならまだしも、まったく不調な今日に食料政策の無策のしっぺ返しを食らうだろう。
 特に東京など人口密集地域では飢餓問題になるかもしれない。

 それともう一つは先の記事にもある通り、深刻な労働力不足が大きな社会変革をもたらすだろうということ。
 コロナ前の現状で日本の労働事情は100万人を超える外国人労働で成り立ってきた。
 したがって、「元に戻る」ためには、たとえ国内のコロナが終息したにしても、コロナが猛威を振るってるだろう諸外国からの労働移動によって、第3次、第4次のピークを覚悟するか、それとも外国労働に依存する「多生産」体制を考え直すかの選択が迫られるだろう。

 これからの生き残りを考えると、特に企業は従業員の生活環境ときょう活動におけるリスク分散を考慮して、過密都市からの脱皮にいち早く取り組む企業が残れるということになる。

はてはて、それはどこだ?
じゃんじゃん。

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